サージを10倍楽しむ方法

非常に惹かれる太陽光発電

東日本大地震の原発事故のために省電力が騒ぎ、今年。太陽光発電に切り替えることが急増したとのニュースにしていた。私は、それ以前から太陽光発電に関心を持っていた。実際、光熱費はほぼゼロになり、余った電気を売ることもあると聞いたからだ。家計を考えると、太陽光発電への転換の選択は間違っていない。しかし、今の自然を利用した暖房と冷房、照明などの電気やガスなどに頼らない方法も増えてきているようだ。家を建て替えるドンウルウィハンハミョンソより良いことを選んでいこうと考えている。
やはり、未来に向けて、この地球上の貴重なリソースを置いていかなければならないんですね。自分の代で、リソースを使い果たしてしまうと、将来の人類が本当に困難になってしまいます。そこで、リソースの消費を抑えるためにも、太陽電池パネルですね。ソーラーパネルに太陽光発電をすれば、地球上の資源を置いてエネルギーを作ることができます。
　【ニューデリー時事】インドとパキスタンが領有権を争うカシミール地方で23日、インド軍のヘリコプターがパキスタン実効支配地域に入り、パキスタン軍によって強制着陸させられた。ヘリ乗員4人は拘束されて尋問を受けたが、数時間後に釈放され、ヘリはインド側支配地域に戻った。インド軍報道官が明らかにした。
　インドのテレビNDTVなどによれば、ヘリは同日午後1時（日本時間同4時半）ごろ、両国の事実上の国境である実効支配線から20キロほどパキスタン側に入ったスカルドゥ地区に進入。同地区は1999年にインドとパキスタン間で紛争が発生したカルギルにも近い地域。
　ヘリにはパイロットのほか大佐ら将校が搭乗していた。インド軍は実効支配線を越えた理由について、悪天候とパイロットのミスが原因で「故意ではない」と説明。パキスタン側も乗員への尋問を通じて過失による越境と判断し、不必要な対立を避けるため早期釈放を決めたとみられる。　

　【ニューヨーク＝柳沢亨之】２３日の米紙ニューヨーク・タイムズは、リビアの元最高指導者カダフィ氏と行動を共にした治安部隊「人民防衛隊」幹部マンスール・ダウ氏のインタビューを掲載した。

　カダフィ氏は故郷の中部シルテで２か月間、空き家を転々とし、護衛がくすねたコメやパスタで飢えをしのいでいたという。

　ダウ氏によると、カダフィ氏はトリポリ陥落直前の８月２１日、側近ら約１０人と逃亡。自派の拠点タルフナ、バニワリードを経由し、四男ムアッタセム氏の判断でシルテに向かった。カダフィ氏は、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）の空爆を「非常に恐れていた」という。

　カダフィ氏はシルテでの窮乏生活に、「なぜ電気がない」「なぜ水がない」とこぼしていた。コンピューターはなく、通信手段は、シリアのテレビ向け声明発表に使った電話１本だけだった。

　【北京＝矢板明夫】中国の李克強副首相は２３日、平壌入りし、２００８年の副首相就任後初の北朝鮮訪問を始めた。張志軍外務次官や国家開発銀行の陳元会長ら約８０人が同行し、北朝鮮への経済援助のほか、６カ国協議再開に向けての環境づくりなどについて金正日総書記らと協議する。１３年春に温家宝氏の後任として首相に選出される予定の李氏にとり、今回の訪朝は外交分野での初の大仕事といえ、手腕が問われそうだ。

　中国国営新華社通信によると、平壌空港に到着した李副首相は、「中国は（北）朝鮮と一緒に各分野での協力関係を深めてゆき、双方の人民に幸福をもたらすよう努力したい」との内容の談話を発表した。中国筋によると、李副首相は、北朝鮮で中国が投資する企業や、福祉施設などを見学する予定。北朝鮮側との会談の席に金正日総書記の後継者、正恩氏が同席する可能性もあるという。

　李副首相は財界、金融界の関係者を大勢同行させており、経済援助の代わりに、中国が求める６カ国協議の早期再開に向けて北朝鮮側から譲歩を引き出す狙いもあると指摘される。

　６カ国協議再開については、日米韓が北朝鮮にウラン濃縮活動の停止を求めているのに対し、北朝鮮は拒否し無条件の協議開催を主張。李副首相が双方の対立を調整し、態度を硬化させている北朝鮮を説得できるかどうかが注目される。

　李副首相は２５日にいったん帰国し、２６日から韓国を訪問して李明博大統領に金総書記との会談内容を伝えるとみられる。北東アジアの緊張緩和に向けて仲介役を務めることで、自らの存在感を国際社会にアピールする狙いがある。

　中国共産党の最高指導部である政治局常務委員会で序列７位の李副首相は、税制改革や食品安全などの内政問題が主な担当分野で、これまでドイツ、スペインなどを歴訪したことがある。ただ、表敬訪問的なケースが多く、具体的な外交交渉を担当することは少なかった。しかし、１年半後に退任を控える温首相の代役として今後、表舞台に出ることが増えそうだ。

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　【カイロ＝大内佐紀】米地質調査所（ＵＳＧＳ）によると、トルコ東部で２３日午後１時４１分（日本時間同午後７時４１分）ごろ、マグニチュード（Ｍ）７・２の地震があった。

　震源はイランとの国境に近いワン県で、深さは約２０キロ。ロイター通信などは、トルコ地震研究所が死者数は５００〜１０００人規模に上るとの見通しを示したと伝えた。

　トルコのアタライ副首相は県都ワンや近隣のエルジシュなどで多数の建物が倒壊したと述べた。ロイター通信によると、学生寮を含む約３０棟が崩れ落ちたエルジシュでは病院に約５０人の遺体が運び込まれた。県都ワンでも被害が広がっており、死傷者数の増大が懸念されている。

　がれきの下からは生存者が助けを求める声が聞こえるといい、地元テレビは、近隣住民が手作業でがれきを除く姿を映し出した。

　エルドアン首相は軍を動員しての迅速な救援活動を指示したが、ワンの空港も大きな被害を受け、救援物資の搬送もままならない状況。被災地域の通信状態は悪化し、停電している。